書評メモ：野生の経済学が究明したコロナ後の世界: 2022年審判の日を迎えるFRB

岡崎良介さんの新著！！

岡崎良介さんの新著が出ていたので買ってみた。

最近はAmazonのkindleで自費出版できるから良いですね。

岡崎さんの著書は

日経BPマーケティング(日本経済新聞出版

ぐらいから読んでいて（2008年の出版なんですね）、相場サイクルについて結構勉強になるのでフォローしています。

で、野生の経済学ですが、

経済学をちょっと勉強してみた「岡崎良介」がその知識を駆使してコロナ後の世界を占おうという本です。

野生ってのは要は、正式に勉強したわけではないという言い訳ですね。もしくは正統派経済学は何も予見できないという皮肉なのかもしれません。

コロナの問題はまだ終わったとは言えないですが、最悪期は終わったと思います。

というのも日本国民の６割がワクチンを接種済みで、今後もどんどん接種済みの人口割合は増えていくでしょう。抗体カクテルや経口投与できる低分子薬なども普及してくるでしょう（ファイザーが開発してますね）。

ブレークスルー感染だとかもありますが、ワクチン接種済みの人にとってコロナ感染はそれほど怖いものではないようですね。抗体がなくても細胞性免疫というのがあってそれがそこそこ働いてくれるらしい。

となると、大体コロナの問題は終わっていて、じゃあこの後始末どうするんだということになります。

ばらまかれた給付金をどうやって回収するのか？

巨額のバラマキの結果インフレになるんじゃないの？

FRBの引き締めはいつどれぐらいの規模で？

まぁこれらの疑問は尽きません。

これに答えようとしているのが、『野生の経済学が究明したコロナ後の世界: 2022年審判の日を迎えるFRB』です。

現実の世界では、金融緩和政策（本質的にはマネタリーベースを増加させること）だけではマネーサプライを持続的に増やしていくことは出来ない。

よく言われてる話ですね。日銀が市中の国債を買い上げるだけでは、銀行に資金が滞留するだけだという話。

金融政策の効果とは、緩和の時ではなく引き締めの時にその威力が発揮される

FRBは完全雇用期に入ると実質政策金利（3年間の平均インフレ率ベース）引き上げ始める

超長期と長期の金利差、長期と短期の金利差、30年物国債と住宅ローンの金利差は、共に景気循環と連動する形で循環的に拡大・縮小運動を続ける

マネーサプライの低下、もしくは停滞局面において伝統的な分散投資は機能不全に陥ることがある

米国では景気後退期に相前後して小型株が優位な時代が始まる。

質の悪いものが選ばれる投資における下克上の時代は、金融政策が正常化に向かう過程で終焉する（今回の場合、2024年12月までにそれが起こる可能性が高い）。

期待インフレ率は1年後の粘着性CPIに先行して動き、引き締め期に入ると低下バイアスがかかる。

70年代の狂乱物価はインフレ率の上昇が卸売り段階から消費者段階へと浸透しつつあるところに石油危機という供給逼迫問題が発生したことにより引き起こされた

求人率が失業率を上回る状況下では、景気拡大のための政策を続けても、失業率は下がりにくく、むしろ賃金の上昇率が加速するようになる。

CPI（コア）の年間上昇率はPPI（最終財完成品価格）の2年間の年平均上率に連動して動く。