裁定買い残が増えると、売り時、減ると買い時っていわれますがなぜでしょうか？
詳しく解説します！
裁定買い残って何？
裁定買い残を理解するためにはまず裁定取引を理解する必要があります。
裁定取引（アービトラージ）とは
同一の価値を持つ商品の一時的な価格差（歪み）が生じた際に、割高なほうを売り、割安なほうを買い、その後、両者の価格差が縮小した時点でそれぞれの反対売買を行うことで利益を獲得しようとする取引のことです
ほとんどの商売はある種の裁定取引です。ある人・会社にとっては安く手にいられるものを高く売るわけです。参入する企業が増えると価格競争になり利幅が小さくなり均衡状態になります。
その結果、裁定取引で得られる利幅は通常、非常に小さくなります。
そりゃそうですね。利幅が大きければ、多くの人が参入して、裁定取引を行おうとするので、すぐに価格差がなくなってしまいます。
ですので、日経平均先物と指数の裁定取引の場合、もし価格差（歪み）が大きければ、誰でもすぐに裁定取引ができるので、その価格差はすぐに小さくなります。
ということで、この価格差は通常かなり小さく、この取引で儲けることができるのは取引手数料のかからない証券会社が主となります。
もちろん証券会社はその運営で多額の経費を支払っているので、フェアな視点にたてば、裁定取引ぐらいの特権があっても当然かなと思います。
日経平均株価と日経平均先物で価格差が生じる仕組み
外国人機関投資家などの大口の投資家は日経平均株価（日本株）が上がると思ったら簡単に巨額の取引が可能な日経平均先物を購入してきます。
大口投資家が個別株を買うと、簡単に自身でその株価を吊り上げてしまうことになります。
この大口の買いが起こるときに、非常にわずかですが、先物価格と日経平均指数に価格の乖離が起きます。先物価格は割高に日経平均指数は割安になります。
先物を売りつつ、日経平均構成株（ファーストリテイリングやファナックなど）を丁寧に買っていけば、日経平均先物と日経平均指数の間の乖離（かいり）分を儲けることができるわけです。
証券会社などによって割高になった先物が売られ、現物が買われます。
日経平均先物は清算期日があるので、そのタイミングで買い戻され、現物の買いのみが残ります。
この残った現物が将来の売り圧力になります。
裁定買い残を知ることができる仕組み
裁定取引は追加コストがかかる外部の投資家では儲けることができないので事実上やってるのは証券会社だけです。たとえ外部の投資家がやるにしても証券の同時発注システムとリンクさせる必要があるので、証券会社にはまるわかりだしそもそも隠す意味がありません。
というわけで、各証券会社が裁定取引これだけやりましたと取引所に申告して取引所がそれを取りまとめるだけです。
ちなみに投資部門別売買動向にある外人売買動向と裁定残統計はまったくの別物です。
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